コロナ禍では業務を回すために欠かせないテレワークでしたが、様々なメリットとデメリットはあります。皆さんも十分経験していると思いますが、業務効率が上下したり、同僚と上手くコミュニケーションをとれなかったりし、やはりコロナ前と同じようにできないことが少なくありません。また、コロナの影響でオンラインで営業（ビデオチャット）などをせざるを得ない状況になり、なんとなくテレワークをしているが、マンツーマンで行った方が売り上げに繋がるといった業界は、多くの場合テレワークを廃止することになるでしょう。しかし、そうじゃない業界でも廃止をするべきでしょうか？こうしたテレワークを廃止し出社するように求めることがアメリカでは多少みられるようになっていますが、予想以上に反発が大きいです。コロナまである程度仕方がなかった通勤時間はもちろん大きいですが、それよりは在住する地域の柔軟性だそうです。確かにシリコンバレーや東京など家賃が高い地域に住まなくても今まで通りその地域の会社に努めることができるのは、多くの家庭には大きなプラスになっています。実際テレワークができなくなることで会社を辞めたり転職先を探している方が多いらしいです。テレワークを廃止する方向性を採る会社は、人材不足にならないように注意すると良いかもしれません。また、社員観点メリットとは別に、そもそもオフィスで集合する必要がなかったかもしれない、という業界も多少あり、ビジネスモデルが自然とテレワークに寄せた形になっている企業も現れています。コールセンター、ソフトウェア開発、翻訳など、パソコンと電話があれば難なくできる仕事が考えられますが、クラウドサービスが増えれば増えるほどこのリストも増えるでしょう。

もちろんですが、テレワークとオフィスワークを同時にサポートする会社も少なくありません。FacebookやTwitter社がフレキシブルな働き方を採り、全ての社員が国内であればどの地域からでも働くことが可能な環境が整うことになりました。このような働き方がハイブリッドモデルと呼ばれるようになっています。以下、ハイブリッドモデルを3つほどご紹介していきます。

リモートファーストモデルでは、企業が全社員がデフォルトとしてリモートで働くことにコミットし業務を行います。会議は特別な理由がないかぎりZoomなどオンラインで行われることになります。オフィスはまだあり、出社をする必要がある社員はまだいるかもしれませんが、基本的に出社したくない社員はする必要がない環境になります。Dropbox社はこのリモートファーストモデルを採用することにしました。

リモートファーストではテレワークがデフォルトである一方、リモートフレンドリーの会社ではデフォルトが従来通りのオフィスワークになります。しかし、コロナ前と違ってテレワークを実現するためのツールやナレッジは取得済みのため、一部の社員の都合などによってテレワークを認める、といった働き方です。このアプローチを採る会社のリーダー役がオフィスに出社することが増えた結果、オフィスワークをする社員の方がリーダー・マネジャーとコミュニケーションをとり、リモートワーカーより有利な環境になってしまう仮説はあります。

名前がまだ一定されていないモデルですが、最も分かりやすいハイブリッドモデルかなと個人的に思います。書いてある通り、社員は週何回かオフィスに出社するように求められる環境ということを示します。ほとんど提案されている出社日数は週2～3回程になります。モデルの目的としては、テレワークの良いところとオフィスワークの良いところを組み合わせてベストな働き方を目指すことになります

Jared Wallace